社格の算出方法とデータ
社格ラボの社格(偏差値換算)は、有価証券報告書の平均年収を中心に、就職人気と業界・外資系の補正を足して計算しています。このページでは、計算式と係数、データの出典、推計の方法、限界をすべて公開します。
計算式
社格(偏差値換算)は、次の4つの要素の合計です。
各企業のページの「偏差値換算の内訳」に、この4つの値をそのまま載せています。ランクは、S=70以上、A=67以上70未満、B=64以上67未満、C=64未満です(S 30社、A 44社、B 159社、C 767社)。
1. 年収の点(最も大きい要素)
まず、平均年収を40歳時に換算します。平均年齢が若い会社ほど、同じ平均年収でも将来の給与が高いと考えられるためです。換算は、平均年齢1歳あたり1.5%として、次の式で行います。
次に、40歳時の推計年収が600万円のときを0とし、1,400万円上がるごとに7.38点を加えます。上限は2,000万円(+7.38点)、下限は300万円(−1.58点)です。そのため、40歳時の推計年収が2,000万円を超える会社どうしの年収の差は、社格に反映されません。
2. 就職人気の点
就職人気は、ワンキャリアの27卒向け業界別ランキングの順位を使います。業界別で3位以内なら0.60点、それ以外のランクインなら0.36点、圏外なら0.18点です。外資金融はランキングの対象外のため、ランクインと同じ0.36点としています。知名度で順位が大きく動かないよう、最大でも0.60点に抑えています。2026年10月に追加した702社は人気の順位を確認していないため、圏外と同じ0.18点で計算しています。
3. 業界の補正
同じ年収でも、業界によって就職の難しさは違います。そこで、19の業界グループごとに補正値を決めています。プラスが大きいほど、同じ年収の他業界より就職偏差値の目安が高い傾向があった業界です。
| 業界グループ | 補正 |
|---|---|
| 戦略コンサル | +1.73 |
| 総合商社 | +1.37 |
| 広告・メディア | +1.31 |
| 外資金融 | +1.10 |
| 不動産・建設 | +0.78 |
| 証券・運用 | +0.60 |
| 運輸 | +0.33 |
| エネルギー | +0.25 |
| 銀行・信託 | +0.22 |
| 食品・消費財 | −0.19 |
| 保険 | −0.27 |
| サービス・小売 | −0.36 |
| 自動車・機械 | −0.53 |
| 素材・化学 | −0.76 |
| 医薬 | −0.86 |
| 電機・精密 | −0.91 |
| 専門商社 | −0.93 |
| 総合コンサル | −0.98 |
| IT・通信 | −1.91 |
業界グループは採点のための大きな区分で、サイトに表示している33の業界とは別です。
4. 外資系の補正
外資系企業には+3.41点を加えます。係数を決めた際、外資系企業は同じ年収水準の日系企業より就職偏差値の目安が高い傾向があったためです。
係数の決め方
年収の係数、業界の補正、外資系の補正は、モデルを作った時点の掲載企業のうち、就職偏差値の目安が得られた221社について、計算結果がその目安に近くなるように決めました(就職人気の重みは0.6に固定)。目安との差の平均は、有価証券報告書の値がある125社で±1.4、推計の96社で±1.8でした。つまり、社格は「就職偏差値に近い目安」ですが、1〜2ポイント程度の差は誤差の範囲です。
データの出典
| 平均年収・平均年齢・平均勤続年数・従業員数 | 各社の有価証券報告書の「従業員の状況」(金融庁 EDINET の API から取得)。提出会社単体の値です |
|---|---|
| 売上 | 各社の有価証券報告書の「主要な経営指標等の推移」。原則として連結の値ですが、約3%の会社で単体の値を拾っている可能性があります |
| 平均年収の推移 | 過去の有価証券報告書(最大5期)。645社で表示しています |
| 就職人気 | ワンキャリア 27卒 業界別ランキング |
| データの取得日 | 2026年10月25日 |
有価証券報告書の平均年収は、賞与と基準外賃金(残業代など)を含む、その会社の社員全体の平均です。職種や職位、総合職か一般職かを区別していません。
有価証券報告書がない企業(推計)
外資系企業や非上場企業など102社は、有価証券報告書がありません。これらの企業の平均年収と平均年齢は、転職エージェントの記事などの公開情報と、同じ業界の企業の水準から推計しています。推計した企業には、ランキングと企業ページのすべてに「推計」の印を付け、企業ページに推計の根拠と同じ業界の水準を載せています。推計値は実際の値と大きく異なる場合があります。
持株会社の扱い
単体の社員が300人未満で、連結の社員が単体の3倍を超える会社を持株会社と判定しています(190社)。持株会社の有価証券報告書の平均年収は、本社の少人数の社員の平均のため、グループの事業会社より高く出やすくなります。そのため「持株会社」の印を付け、2026年10月に追加した持株会社は、採点の際に平均年収を2割差し引いています(詳しく)。
企業ページの見方
企業ページは、会社ごとに有価証券報告書から取り出した数字で作っています。会社によって開示している項目が違うため、ページに載る節も会社ごとに違います。冒頭の「データで見た特徴」には、同じ業界と比べて特に目立つ事実を最大3つ載せ、節は目立つ事実が多い順に並べています(年収の節は先頭)。
- 年収と業界の中での位置:同じ主な業界の掲載企業のうち、有価証券報告書の値がある事業会社(持株会社を除く)と比べた、平均年収・40歳時の推計年収・売上の順位と中央値です。5社に満たない業界は大分類で比べます。直近1年の変化は、報告書の「平均年間給与の対前事業年度増減率」を使います。
- 働く環境:女性管理職比率(779社)、男性の育児休業取得率、男女の賃金の差異、役員の男女の人数、平均勤続年数(689社)です。比べる相手は、同じ業界で同じ数字を開示している事業会社です。「入社時の年齢の目安」は平均年齢から平均勤続年数を引いた値で、業界より高い会社は中途入社が多いか、設立・分社・統合が新しい可能性があります。
- 人材の指標と目標:各社が報告書の「人材の育成及び社内環境整備に関する方針」で公表している指標と目標(598社)を、採用・定着・育成など転職に関係の深いものから載せています。
- 事業と社員の配置:報告書の「従業員の状況」の、事業の区分ごとの社員数(706社)です。区分の合計が報告書の合計と一致した場合だけ載せています。あわせて「事業の内容」の冒頭の一文、子会社の数、労働組合の有無を載せています。
推計の企業は有価証券報告書がないため、これらの節はありません。持株会社は本社単体の数字のため、業界との順位は出していません。
数字を読むときの注意
- 女性管理職比率、男性の育児休業取得率、男女の賃金の差異、平均勤続年数は、いずれも提出会社単体の値です。グループ会社の数字は含みません。
- 男女の賃金の差異は、同じ仕事での差ではなく、職種、役職、勤続年数の男女の構成の違いが大きく表れる数字です。
- 男性の育児休業取得率は、育児目的の休暇を含めるかなど、数え方が会社によって違います。前の年度に子どもが生まれた社員の取得も数えるため、100%を超えることがあります。差が小さいときは、順位にこだわらないでください。
- 人材の指標と目標は、会社が自分で選んで公表しているものです。対象の範囲(単体かグループか)や数え方は会社によって違うため、会社どうしを単純に比べないでください。
- 業界の中央値と順位は、同じ業界で同じ数字を開示している事業会社(持株会社を除く)で計算しています。
このランキングの限界
- 応募倍率、採用人数、採用大学のデータは含みません。実際の入りやすさは、職種、新卒か中途か、時期によって大きく変わります。
- 平均年収は会社全体の平均で、あなたが入社したときの年収を示すものではありません。
- 40歳時への換算は、平均年齢1歳あたり1.5%という単純な仮定です。年功の強さは会社によって違います。
- 就職人気は新卒向けのランキングで、中途採用の人気とは異なる場合があります。
- 掲載しているのは大手・人気企業1000社に限られます。Cランクは「大手の中での位置」を示し、一般的な企業より低いという意味ではありません。
社格は企業の優劣を断定するものではなく、転職先を考えるときの目安のひとつとして使ってください。データの誤りはお問い合わせからお知らせください。
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