ニデックの平均年収と社格
偏差値換算 62.2。掲載1000社中657位、電機では41社中18位です。
- 入社時の年齢の目安が29.3歳と業界(25.4歳)より高い(中途入社が多い可能性)
- 男性の育休取得率は44.1%(電機の37社中36位)
- 直近1年で平均年収が+8.2%
ニデックの年収と、業界の中での位置
電機の37社(有価証券報告書の値がある事業会社)の中で、ニデックの平均年収は18位と中ほどです。業界の中央値(821万円)より2万円高く、差は+0.2%です。
直近の決算期の平均年間給与は、前の期より8.2%増えました(有価証券報告書の対前事業年度増減率)。業界で同じ数字を開示している25社の中央値は+3.8%です。
| 項目 | ニデック | 業界の中央値 | 業界内の順位 |
|---|---|---|---|
| 平均年収 | 823万円 | 821万円 | 18位 / 37社 |
| 40歳時の推計年収 | 777万円 | 767万円 | 17位 |
| 平均年齢 | 43.7歳 | 43.7歳 | — |
| 売上 | 2.7兆円 | 4,216億円 | 6位 |
ニデックの働く環境(女性の登用・育休・勤続)
管理職に占める女性の割合は9.4%です。電機で同じ数字を開示している36社の中では11位と高いほうで、中央値は7%です。
男性の育児休業取得率は44.1%です(育児休業等の取得割合)。業界の中央値は86.2%で、36位です。
女性の平均賃金は男性の73.6%です(正規雇用に限ると78.7%)。業界の中央値は73.5%です。
役員は12人で、そのうち女性は1人です。
平均勤続年数は14.4年で、業界の中央値(17.6年)より短いです。平均年齢から勤続年数を引いた「入社時の年齢の目安」は29.3歳と業界(25.4歳)より高く、中途で入社した社員が比較的多いか、会社の設立・分社・統合が新しい(勤続年数が新しい会社で数え直される)可能性があります。前者なら、転職者にとって入り口が広い会社かもしれません(推測)。
| 項目 | ニデック | 業界の中央値 | 業界内の順位 |
|---|---|---|---|
| 女性管理職比率 | 9.4% | 7% | 11位 / 36社 |
| 男性の育児休業取得率 | 44.1% | 86.2% | 36位 / 37社 |
| 男女の賃金の差異(女性÷男性) | 73.6% | 73.5% | 18位 / 37社 |
| 平均勤続年数 | 14.4年 | 17.6年 | 33位 / 37社 |
| 入社時の年齢の目安 | 29.3歳 | 25.4歳 | — |
ニデックの事業と、社員の配置
当社グループ(当社、連結子会社341社、持分法適用関連会社4社を中心に構成)は、精密小型モータ、車載用製品、家電・商業・産業用製品、機器装置、電子・光学部品等の製造・販売を主な事業内容としています。有価証券報告書「事業の内容」の冒頭
グループ全体(連結)の社員100,329人のうち、最も多いのは「グループ会社事業」の28,369人(28%)です。7の区分に社員が分かれていて、配属先の事業の幅が広い会社です。
連結子会社は341社です(事業の内容の記載)。
ニデックの社格と就職難易度(就職偏差値)の目安
ニデックの社格は偏差値換算62.2(Cランク)で、掲載1000社の中で657位(上位66%)、電機では41社中18位です。大手・人気企業の中では標準的な水準です。
内訳は、40歳時の推計年収による点が+0.9(1000社中508位)、就職人気は圏外で+0.2点、業界の補正が−0.9点(同じ年収でも就職偏差値の目安が低めに出る業界です)です。
電機で社格が近い企業
社格が近い他業界の企業
平均年収が近い企業
ニデックについてよくある質問
- ニデックの平均年収はいくらですか?
- 823万円で、平均年齢は43.7歳です(2026年3月期の有価証券報告書)。
- ニデックの就職難易度(就職偏差値)はどのくらいですか?
- 当サイトの社格は偏差値換算62.2(Cランク)で、掲載1000社中657位です。応募倍率や採用大学のデータは含まない目安です。
- ニデックの平均年収は電機の中で高いほうですか?
- 有価証券報告書の値がある電機の37社(持株会社を除く)の中で18位です。中央値は821万円で、ニデックは823万円です。
- ニデックの女性管理職比率は?
- 9.4%です(有価証券報告書)。電機の36社の中央値は7%です。
- ニデックの男性の育休取得率は?
- 44.1%です(有価証券報告書)。
- ニデックの平均勤続年数は何年ですか?
- 14.4年です(有価証券報告書)。電機の37社の中央値は17.6年です。
- ニデックの社員はどの事業に多いですか?
- 連結の社員100,329人のうち、「グループ会社事業」が28,369人(28%)で最も多くなっています(有価証券報告書)。
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