転職で年収を上げるには:業界選びと職種選び
- 年収を決める「業界 × 職種 × 会社内の位置」の考え方
- 大手企業の業界別の年収差(有価証券報告書の集計)
- 年収を上げる業界と職種の選び方、交渉のコツ
「転職で年収を上げたい」と考えたとき、多くの人は自分のスキルや実績をどう高く売るかを考えます。もちろんそれも大切ですが、実は年収を最も大きく左右するのは、どの業界の、どの職種に移るかという選択です。同じ能力の人でも、業界が違えば年収は数百万円単位で変わります。
この記事では、社格ラボに掲載している大手企業の有価証券報告書のデータから業界ごとの年収の差を示し、年収を上げるための業界の選び方と職種の選び方を解説します。
年収は「業界 × 職種 × 会社内の位置」で決まる
会社員の年収は、おおまかに次の3つで決まります。
- 業界:その業界がどれだけ利益を生みやすいか。社員1人あたりが生む利益が大きい業界ほど、給与の水準も高くなりやすい。
- 職種:同じ会社の中でも、職種によって給与の上がり方が違う。
- 会社内の位置:役職、評価、勤続年数など。
3つ目の「会社内の位置」は、今の会社で頑張れば上げられますが、時間がかかります。一方、1つ目と2つ目は、転職によって一度に変えられる部分です。転職で年収を上げる人の多くは、この2つのどちらかを変えています。
業界による年収の差:大手企業のデータ
下のグラフは、社格ラボに掲載している大手企業のうち、有価証券報告書の数値がある会社(持株会社を除く)について、業界ごとに平均年収の中央値をまとめたものです。平均年齢の違いをならした「40歳時の推計年収」も並べています。
数値を表で見る
| 総合商社 | 1,749万円 |
| 総合コンサル・FAS | 1,422万円 |
| 証券・資産運用 | 1,170万円 |
| インターネット・ソフトウェア | 985万円 |
| 不動産 | 959万円 |
| 建設・住宅 | 946万円 |
| 医薬品 | 861万円 |
| ITサービス・SIer | 834万円 |
| エネルギー | 811万円 |
| 専門商社 | 802万円 |
| 化学・素材 | 786万円 |
| 銀行 | 785万円 |
| 食品・飲料 | 769万円 |
| 電機 | 762万円 |
| 機械・重工 | 759万円 |
| 鉄鋼・非鉄金属 | 731万円 |
| 物流・海運・空運 | 722万円 |
| 人材・サービス | 690万円 |
| 自動車・部品 | 689万円 |
| 小売 | 581万円 |
社格ラボ掲載企業のうち、有価証券報告書の値がある会社(持株会社を除く、5社以上の業界)。平均年収は提出会社の従業員の平均で、2025〜2026年度の報告書による。40歳時の推計年収は、平均年齢1歳あたり1.5%として各社の平均年収を40歳時に換算した当サイトの推計。
同じ大手企業でも、業界によって年収の中央値には3倍以上の差があります。総合商社と小売の差は極端ですが、たとえば「機械・重工」(759万円)から「ITサービス・SIer」(834万円)や「不動産」(959万円)に移るだけでも、40歳時の推計年収で数十万〜200万円の差になります。
年収を上げる業界選び:3つの考え方
1. 「1人あたりの利益」が大きい業界を選ぶ
年収が高い業界には共通点があります。少ない人数で大きなお金を動かす事業であることです。総合商社、投資銀行、資産運用、不動産開発、コンサルティングなどがその代表です。逆に、店舗や工場で多くの人が働く業界は、1人あたりの利益が小さくなりやすく、給与の水準も上がりにくい傾向があります。
2. 今の経験が評価される「隣の業界」を狙う
まったく関係のない業界に移ると、経験が評価されず、年収が下がることもあります。現実的なのは、今の経験がそのまま活きる、年収水準の高い隣の業界に移ることです。
- メーカーの営業 → 同じ製品分野の専門商社、または素材メーカー
- SIerのエンジニア → 事業会社のIT部門、ITコンサル、インターネット企業
- 銀行の法人営業 → 証券会社の法人部門、リース、M&A仲介
- ハウスメーカーの営業 → デベロッパー、不動産投資の会社
3. 伸びている業界を選ぶ
業界全体が成長していると、採用が多く、昇進の機会も増え、給与も上がりやすくなります。反対に、縮小している業界では、良い会社でも給与が伸びにくくなります。今の年収だけでなく、10年後にその業界がどうなっているかも考えて選ぶことが大切です。
年収を上げる職種選び
同じ業界の中でも、職種によって年収の上がり方は違います。一般に、次の特徴がある職種は年収が高くなりやすいと言えます。
- 成果が数字で見える職種:法人営業、トレーダー、M&Aアドバイザーなど。成果に応じた報酬の仕組みがある会社も多い。
- 専門性が高く、代わりの人が少ない職種:データサイエンティスト、セキュリティエンジニア、会計や法務の専門職など。
- 会社の大きな意思決定に関わる職種:経営企画、事業開発、投資担当など。
ただし、職種を変える転職は、業界を変える転職より難しくなります。未経験の職種への転職では、最初は年収が下がることも珍しくありません。職種を変えたいなら、20代のうちに動くほうが有利です。
業界と職種、どちらを変えるべきか
おすすめは、1回の転職で変えるのはどちらか1つにすることです。業界と職種を同時に変えると、企業から見れば「経験のない人」になり、年収が上がりにくくなります。
| パターン | 難しさ | 年収への効果 |
|---|---|---|
| 同じ職種で、年収の高い業界へ移る | 低い〜中 | 大きい(業界の差がそのまま効く) |
| 同じ業界で、年収の高い職種へ移る | 中 | 中(社内の異動で実現できることも) |
| 業界と職種の両方を変える | 高い | 短期では下がることが多い |
年収を上げることが一番の目的なら、まず「同じ職種で、年収の高い業界へ」を検討してください。
年齢と年収アップのタイミング
厚生労働省の雇用動向調査(2025年上半期)によると、転職した人のうち前職より賃金が増えた人は全体で39.4%、1割以上増えた人は26.7%でした。20〜24歳では55.5%、25〜29歳では45.9%、30〜34歳では47.0%が増加しており、若い層ほど転職で年収が上がった人の割合が高くなっています。逆に言えば、転職した人の3割以上は年収が下がっています。転職すれば必ず上がるわけではないという前提で、業界と職種を慎重に選ぶ必要があります。
出典:厚生労働省「令和7年上半期雇用動向調査」。うち1割以上の増加は26.7%。
数値を表で見る
| 増加 | 39.4% |
| 変わらない | 25.5% |
| 減少 | 31.5% |
年収交渉で損をしないために
- 今の年収を正確に伝える。賞与や手当を含めた総額で。源泉徴収票の金額が基準になります。
- 希望年収には根拠を添える。同じ業界の水準や、他社の内定の条件など。
- 月給だけでなく総額で比べる。賞与の比率、住宅手当、退職金、残業代の扱いで、実際の受け取りは大きく変わります。
- 交渉は内定後に。選考の途中で強く主張すると、評価に影響することがあります。転職エージェントを使う場合は、交渉を任せられます。
自分がどの業界の、どの会社まで届くかを知る
年収の高い業界を選んでも、自分の経歴で届かない会社ばかりに応募しては意味がありません。社格ラボの転職診断では、希望の業界を選ぶと、その業界の企業だけを「挑戦・適正・安全」の3つのゾーンで表示します。
まとめ
- 年収は「業界 × 職種 × 会社内の位置」で決まり、転職で一度に変えられるのは業界と職種。
- 大手企業だけで見ても、業界によって年収の中央値には3倍以上の差がある。
- 狙い目は、今の経験が活きる、年収水準の高い「隣の業界」。
- 1回の転職で変えるのは、業界か職種のどちらか1つにする。
- 転職者の3割以上は年収が下がっている。総額で比べ、根拠を持って交渉する。
よくある質問
- 転職で年収を上げるには、業界と職種のどちらを変えるべきですか?
- 1回の転職で変えるのは、どちらか1つにするのがおすすめです。年収を上げることが一番の目的なら、まず「同じ職種で、年収の高い業界へ」移ることを検討してください。
- 年収が高い業界はどこですか?
- 社格ラボに掲載している大手企業の平均年収の中央値では、総合商社、総合コンサル・FAS、証券・資産運用が上位です。業界ごとの詳しい比較は「大手企業の業界別 平均年収ランキング」をご覧ください。
- 転職すれば年収は上がりますか?
- 必ず上がるわけではありません。2025年上半期の雇用動向調査では、転職した人のうち賃金が増えた人は39.4%、減った人は31.5%でした。
- 年収の交渉はいつすればよいですか?
- 内定後にするのが基本です。選考の途中で強く主張すると、評価に影響することがあります。転職エージェントを使う場合は、交渉を任せられます。
出典
- 各社の有価証券報告書(金融庁 EDINET)をもとに社格ラボが集計
- 厚生労働省「令和7年上半期雇用動向調査結果の概況」転職入職者の賃金変動状況
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